ドローンは業務にも活用されています。今回紹介する測量以外では農業の分野でも活躍しています。今後ますますテクノロジーが発展することが予想されるので、マンパワーと融合して効率的に業務を遂行できるようにしましょう。メリットとデメリットについて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

測量業務にドローンを活用するメリット

メリットを3つ紹介します。

短時間で広範囲の測量ができる

地上で測量を行う場合は、朝から夕方にかけて1日中行います。しかも日中しか作業できないので、夏の暑い日や冬の寒い日は環境的ストレスも大きいです。ドローンを活用すると、地上測量の半分程度の時間で広範囲の測量が終了します。

また、人員も2名で対応可能なので、同じ時間帯に別の現場の測量もできるなど、効果的に人員を配置できます。

人が測量するのが難しい場所も可能

土砂崩れ、がけ、急勾配の斜面、河川などの危険な現場でも、ドローンであれば撮影可能です。転落や負傷による事故を未然に防止できます。また、上空を飛来するので、ドローンを目視できる場所で操作するだけで、操縦者は安全な場所から撮影できます。

低価格で撮影できる

セスナ機で撮影していた頃は、100万円程度の費用を負担していました。しかし、ドローンの機体は十数万円程度が相場です。およそ10分の1の価格なので、大幅なコストカットに成功しています。

測量業務にドローンを活用するデメリット

デメリットを2つ紹介します。

地上測量のほうがよい場合がある

どこの現場でもドローンで測量するのが適しているわけではありません。土砂崩れ、がけ、急勾配の斜面、河川、障害物がある地域などは有効ですが、平坦で測量範囲が狭い場合は、作業時間も人員も割高になってしまうことがあります。そのような現場では、地上で測量を行う場合も人員が少なくて済むので、かえってドローンを活用するほうが、費用がかかってしまいます。このことから、現場の状況に応じて使い分けるのがよいでしょう。

バッテリー交換が煩わしい

機体にもよりますが、ドローンの連続飛行時間はおよそ10～30分です。そのため、広範囲の撮影を行う場合、バッテリー交換を何度も行うことになります。しかし、将来的にはバッテリーの性能が向上することが予想されているので、現在のような問題点が消えるかもしれません。

ドローン測量を行うためには？

現在のところ資格や免許は不要ですが、将来的に必要になる可能性があります。

資格や免許はなくてもできる

現在のところ、資格や免許を保有していなくても問題ありませんが、将来的には資格や免許の取得が求められるかもしれません。

スクールに通って知識と技能を修得する

民間資格は存在します。管理団体によりカリキュラムの内容、講師の質、費用などは異なりますが、業務上必要なことを学んでおいて損することはないでしょう。また、企業などによっては助成金を活用してスクールに通わせてくれることもあります。詳細は所属する企業などに確認してみてください。

公共の測量は資格が必要

測量士または測量士補の資格が必要です。

ドローン測量の大まかな流れ

流れを確認しましょう。

作業計画

現地調査を行い、土地や建物の特徴を把握します。障害物や電波状況なども確認して、操縦に影響を及ぼすものは何かを見積もります。現地調査の後は計画を作成します。効率的に測量するためには、どのように測量するのか綿密に計画を立てる必要があります。あわせて、国土交通省に申請する必要がある書類の作成にも着手します。こちらは必要な場合のみ行います。

標定点および検証点の設置

白黒または黄色と黒で塗られた標識を設置してから測量を行います。撮影ポイントのマーキングです。標準の模様は、国土交通省国土地理院で定められているものを使用します。標定点は外側標定点と内側標定点があります。外側標定点は、測量する範囲の外側に設置します。内側標定点は、最低1点設置するように決められています。検証点は、測量する範囲内に均等に配置します。

撮影

測量場所の準備が整った後、計画に基づきドローンで撮影します。撮影後は、測量する範囲が撮影できているかどうかを確認してから撤収します。撮影が上手にできていないときは、再び撮影します。

計算および編集

三次元構造を復元する作業を行った後、グラウンドデータを作成します。不備があった場合は、再び計算作業に戻ります。

データファイルの作成

電磁的記録媒体に記録する作業を行います。

品質評価

製品仕様書の評価を行います。規定されているデータ品質を満たしていない場合は、必要な調整を行います。

成果などの整理

必要と思われる資料を作成して整理します。

まとめ

現在のところ、資格や免許は不要ですが将来的に必要になる可能性があるので、今のうちからスクールなどで学んでおくとよいでしょう。スクールの中には、操縦士教育のみならず、テクノロジー分野の開発や研究を手がけているところもあります。最新のテクノロジーについて学ぶ機会もあるので、今後の動向も知ることができます。テクノロジーに依存しなくては業務や生活が困難になる時代です。少子化による労働力不足を補うためにも、しっかり活用しましょう。

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