近年、ドローンの活用方法が多く生まれるとともに操縦者の需要も高まっています。全国各地にドローンスクールも多くありますが、入学にはどんな資格が必要なのでしょうか。また、ドローンスクールで取得できる技能や資格にはどんなものがあるのでしょうか。今回はドローンスクールの入学資格と在籍中に得られるものについてお話しします。

ドローンスクールの入学資格はとくにないことが多い

ドローンには本来は資格を有することはなく、ある程度の高さまでであれば自由に飛ばすことが可能です。しかしながらドローン自体はラジコンと同じ扱いになり空を飛ぶため、航空法が適応されます。そのためドローンスクールでは、入学後ドローンについての基礎を学びます。ドローンの飛行可能区域や操作が困難になる状況、無線電波が届く範囲を学び、実際にドローンを操縦する際に安全に使用できる知識を身に着けることを目的としています。

スクール自体は入学資格を設けておらず、2日から4日までの実技講習基礎知識を学ぶことで受講終了となるコースもあります。スクールでもらう資格はあくまで民間の資格で、ドローンを安全に飛ばすことができるという証明でしかないのですが、高所を飛ばすことを仕事として取り入れる場合、所持しておくことで安全に無線航空機を扱えるという証明になります。

そのうえで、特殊なドローンを飛ばす技術習得を行うスクールもあり福岡などでは農業仕様の農業散布無線航空機というジャンルで操作法を学ぶスクールも存在しているので、自分が望む産業用無線航空機の操縦や航空撮影無線航空機の操縦法を学べるスクールを福岡やその他都道府県で探すとよいでしょう。こうしたスクールは各都道府県にあるので、ホームページ上で簡単に探すことが可能です。

肝心なポイントは操縦技能が身に付くか

ドローンスクールの中には操縦法を学ばず、知識だけを提供するスクールも存在します。こうした場合、問題となるのは、スキルが身に付かないことです。ここでいうスキルとは安全に無線通信をしてドローンを飛ばすことを指しますが、航空機などは性質上飛んでいる状態から落ちることがあります。ドローンが落下しそうになったとき、立て直すことができる操縦技術を培うスクールもあれば、立て直しを教えないスクールもあります。

なぜここまでスクールに差があるかですが、それは講師となる人物が無線航空機を扱うことに長けているかどうかによるのです。そもそもドローンとは無線航空機、ラジコンヘリやラジコン飛行機の延長線上の産業機体です。産業機体とは、ビジネス使用可能な機体でたとえばレース用ラジコンヘリや飛行機、農業散布用ラジコンヘリなど、遊ぶこと以外に使用できる機体を指します。

そうした機体を扱うに際して、墜落というリスクを回避させる手段を学ぶスクールがあるのですが、必ずしもすべてのスクールでそうした技術を学ぶわけではなく、中には知識を身に付けるだけで終わるすくスクールもあります。こうした技術が身に付くスクールであるかどうかについては、インターネットでドローンスクールの評判のほか、授業内容を知ることである程度の知識や技術を予測することが可能です。この技術が身に付くかどうかは、口コミと講師の方の教え方次第であるといってもよいです。

最終目標は資格獲得を目標とする

ドローンスクールに通う目的ですが、最終的には資格を取得することを目標とします。肝心の資格ですが、操縦技能証明証や安全運行管理者証明書というものがあり、操縦技能証明証は受講におよそ20万円、安全運航管理証明書は最大で10万円の受講資格を必要とします。まず、操縦技能証明証はドローンの飛行経験があることを証明し、国交省の要件を満たした資格になります。

そのため、飛行可能区域外で飛行許可を得る場合申請に通りやすくなるため、航空撮影を行う仕事に就く場合に有利に働く資格です。次に安全運航管理証明書は、一般社団法人日本UAS産業振興協議会が認定する資格でこちらはドローンを安全に飛行させる能力がある証明となります。こちらの資格取得は操縦技能証明証を取得した人しか取得できないため、先に操縦技能証明証を取得後ドローンの危機管理を学ぶ資格でドローンスクールではセットで資格取得を行うスクールが多いです。

両者に共通している点は、ドローンを飛ばすことができるという証明である点が共通点で空撮やドローン飛行時において安全に配慮をしていることを証明するために取得する資格であると考えると分りやすいでしょう。なお、この資格を取得していなくでも飛行可能区域ではドローンを飛ばすことができますが、許可を必要とする場所で航空撮影を行う場合はやはり免許を取得している方が許可は下りやすくなります。

ドローンスクール自体の入学資格はとくにないことが多く、飛行においても資格は有しません。しかし、飛行可能区域外で空撮を行うなどの場合、安全に飛ばすことの証明である操縦技能証明証や安全運行管理者証明書を所持していないと、飛行可能区域外での飛行許可は下りにくいものになります。

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