ドローンといえば空中を飛び回る無人航空機を思い浮かべる人も多いですが、最近では水中を移動できる水中ドローンもあります。しかし、操縦を間違えれば水中撮影や生態調査・点検などが困難になることに注意しましょう。水中ドローンを使って楽しんだり業務を遂行させるために、水中ドローンの操縦方法が学べるドローンスクールがおすすめです。

そもそも水中ドローンとは

水中ドローンは、遠隔操作をして水中を潜水・潜航できる小型無人機のことです。一般的なドローンとは異なり、空中ではなく水中を進めることが大きな特徴です。操作は船上または陸上からできます。

「操縦を誤ると水中に沈んでしまうのでは？」と思うかもしれませんが、水中ドローンにはケーブルが繋がっているため、走行不能になってもケーブルをたどれば回収可能です。

■水中ドローンにケーブルが繋がっている理由

水中ドローンにケーブルが繋がっているのは、水中は地上よりも電波が伝わりにくいことが理由です。リアルタイム映像を陸上に伝送させるために、優先になっています。

水中ドローンの操縦に資格は必要？

空中を飛ぶドローンは航空法などの法規制を守って飛行する必要がありますが、水中ドローンには法律上取得必須な資格はありません。空中のように落下の危険性や衝突による危険もないからです。

■必須の資格はないが民間資格はある

水中ドローンの操作に必須の資格はありませんが、民間資格は存在します。

民間資格は日本水中ドローン協会が主催しており、認定スクールを受講すれば「水中ドローン安全潜航操縦士」の資格が取得可能です。座学と実技講習があるため、操縦に必要な安全知識から操作方法まですべて学べます。

■民間資格を取得するメリット

「操縦に必須の資格がないのなら民間資格を取る意味があるの？」と思う人もいるでしょう。水中ドローンの民間資格取得には講座の受講が必要になるため、初心者でも安全知識や操縦方法がまるごと学べる点がメリットです。

また、生態調査やダムの点検など業務目的で使用する場合は、就職に有利になる可能性もあります。水中ドローンは一般的なドローンよりもまだまだ企業での導入が少ないものの、今後水中ドローンの活用方法が広がり需要が高まれば、資格を就職で役立てることもできるかもしれません。

■法律や規制はあるのか

水中ドローンに関する法律や規制は現時点では制定されていませんが、もし水中ドローンによる事故が相次げば、何らかの規制が制定される可能性は十分にあります。例えば航行中の船にぶつかって損害が出るなどが考えられます。

港で許可なく使用すると、地元の漁業組合から注意される可能性も十分にあるでしょう。

とくに港町の場合は漁業組合が積極的に意見してくることもあります。もし海で水中ドローンを使用したいのであれば、漁業組合や海上保安庁などに確認を取ってからの使用がおすすめです。

水中ドローンスクールもある

一般的なドローンに比べて数は少ないものの、水中ドローンスクールもあります。ほとんどが日本水中ドローン協会の認定講座のあるスクールのため、受講を修了すれば水中ドローン安全潜航操縦士の資格取得が可能です。

■水中ドローンスクールで学べること

水中ドローンスクールでは、水中事業の基礎知識と安全管理・法令などが学べます。最初は座学もあり基礎知識・法令・運用方法・安全管理などを学んだら、実技講習のスタートです。機体の説明を受けて操縦練習から機体点検について学びます。

また、一般向けのほかにも業務向けのコースもあります。受講者の職業や活用用途に応じて実習内容を変更してくれるスクールもあるため、より実践で使える知識や技術が学べるでしょう。

例えば養殖業者は養殖生簀の点検実習、船舶関係者は船底やプロペラの点検実習、建設関係や潜水士の場合は湊湾施設点検実習などが行われます。

■水中ドローンスクールの受講費用

水中ドローンスクールの受講費用は、一般向けと業務向けで金額が異なります。例えば一般向けコースで9万9,000円としているスクールや、業務向けは19万8,000円のスクール、受講料・テキスト代・試験費用込みで14万円以上かかるスクールがあります。

スクールによって受講費用はもちろんカリキュラムも異なるため、自分の目的に合ったスクールを検討してください。

■自治体によってはふるさと納税品にチケットあり

水中ドローンスクールの講座を受講するには公式サイトで申し込むのがスタンダードですが、自治体によってはふるさと納税品に体験チケットや認定講習〇万円分のチケットがあります。

例えば徳島県徳島市は水中ドローン1時間体験チケット、水中ドローン安全潜航操縦士認定講習1万円（3万円・5万円・11万円）チケットをふるさと納税品として扱っているため、こうしたチケットを利用して講習を受けてもよいかもしれません。

まとめ

水中ドローンスクールについて解説しました。水中ドローンは一般的なドローンよりもまだまだ需要は低く、操縦に関しては法律で制定されているものはない状態です。しかし、今後より幅広い活用方法が見いだせれば、需要が一気に高まる可能性があります。資格を取得していれば新事業として取り組みやすいほか、就職にも有利になるかもしれません。もし少しでも興味があれば、まずは一般向けコースを受講してはいかがでしょうか？

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