ドローンには最大積載量というものがあります。これからドローンを始めて購入するという人は、最大積載量についての知識を持っておくことが最適なドローン選びにつながるでしょう。今回の記事では、ドローンの最大積載量の基礎知識、最大積載量と飛行距離の関係、最大積載量を増やす方法を紹介します。チェックしてみてくださいね。

ドローンの積載量とは

ドローンの最大積載量は「この重さまでなら積んで飛ばしても大丈夫」という、飛行可能な重量の最大値のことです。ドローンは輸送する荷物やカメラなどの搭載するオプション部品すべてを含めた重さが、最大積載量を超えてはならないと定められています。輸送を目的とした一般的なドローンの最大積載量は10kg程度です。ドローンの最大積載量は機体によって異なり「ペイロード」とも呼ばれます。重さだけでなく、どんな形のものを搭載するかによっても必要な最大積載量が変わってきます。

近年、物流におけるドローンの活躍に期待が集まっており、物流分野でドローンの需要拡大が見込まれているようです。ドローンの物流における現状の課題のひとつに積載量がありますが、最近ではドイツのベンチャー企業が200キロ以上の荷物を搭載して45分間飛行できる大型ドローンを発表しています。

他にも雨風に耐えることのできる全天候型で耐久性のドローンや、より重い荷物を長時間、長距離、安定して運搬することのできるドローンの開発・研究が世界中で進められています。2022年には有人地帯の目視外飛行も解禁される予定で、ドローンによる輸送・配送を事業化するため実証実験も行われているようです。ゆくゆくは災害現場での捜索や救助活動といったシーンでもドローンの活躍が期待されており、今後ドローンの需要がますます拡大することが予想されるため、市場の拡大と共に最大積載量の大きなドローンもより低コストで提供されるようになるでしょう。

日本と各国の積載量は？

ドローンの積載量は、国によって異なります。それでは、各国のドローン積載量はどうなっているのでしょうか？こちらでは、日本と世界のドローン開発状況をまとめました。

この表から比較すると、日本のドローン開発状況は世界と比べて1歩遅れているのが現状です。しかし、日本は今後に向けてさらに性能の高いドローンの開発を進めています。

例えば、愛知県のメーカーPRODRONE（プロドローン）社では、全天候対応型の開発が行われています。ドローンの弱点は雨や風に影響されやすいことなので、この開発が成功すれば、世界にも引けを取らないでしょう。

今後のドローンは積載量だけでなく、いかにリスクを回避して安全に運べるかが求められます。その点、日本のドローンは積載量以外の性能にも力を入れているので、今後の動向に注目です。

ドローンの最大積載量は飛行距離に関係

「機体によって最大積載量が異なるのであれば、できるだけ最大積載量の多い機体を選んだほうがいい」と考えるかもしれませんが、ここで覚えておきたいのが消費電力と飛行距離です。ドローンの最大積載量が多い機体がより多くの荷物を運ぶことができ、カスタムも幅広く行うことができるのは事実ですが、一方でドローンが重くなるということは消費電力が増えることを意味します。

消費電力が増えるとバッテリーの消費スピードが早くなり、同じバッテリーでも飛行できる距離が短くなってしまうのです。これからドローンを購入する人は、どんなものをドローンに搭載するのか、搭載するものの重量はどの程度なのか、飛行する距離はどの程度なのかを確認したうえで、搭載物や飛行距離に見合ったドローンを購入するといいでしょう。

ドローンを購入する際、カメラの有無もチェックポイントです。カメラが付属しているか否かで購入する機種を決める方は多いですが、カメラなしのドローンを購入した場合「あとからカスタムして一眼レフカメラを搭載しようとしたら、カメラの重量で最大積載量をオーバーしてしまった」というケースもあります。

また、ドローンにカメラを搭載する際は「ジンバル」を一緒に取り付けるのが一般的です。ジンバルは撮影時のブレを防ぐもので、ジンバルがある場合とない場合では映像のクオリティが大きく異なります。そしてこのジンバルにも重量があります。最大積載量を超えてしまうとドローンを飛行させることができなくなってしまうので、後からカメラの搭載を予定している場合はカメラだけでなくジンバルの重量も考慮しておきましょう。

ドローンの最大積載量を増やす方法

次に紹介するのはドローンの最大積載量を増やす方法です。ドローンを購入した人のなかには「最大積載量を知らず、すでにドローンを購入してしまった」「購入後に必要な積載量が増えてしまった」という方もいるのではないでしょうか。

そうした場合は、改めてドローンを購入しなおさなくても、モーターやプロペラ、それらを制御するESCといった動力関係の部品をパワーの高いものと交換することで最大積載量を増やすことができます。交換の手順はインターネットなどでも公開されています。ドローンを自作したりカスタムしたりすることに抵抗がなければ試してみてもいいでしょう。

ただ、ドローンの改造は事故や故障につながるリスクもあります。モーターやプロペラの交換をする場合、それらに対応するフレームやバッテリーも必要となり、構成部品を一式すべて見直さなければならなくなります。自分で改造を行うことで保証からも外れるうえ、安全性確保の観点からも推奨できる方法ではないため、ドローンの改造は自己責任のもと慎重に行ってください。また、自分でカスタマイズしたドローンは、飛行許可申請の申請書類が増えるということも覚えておきましょう。

ドローンはカスタムによって最大積載量を増やすこともできますが、最初から用途に合わせたドローンを購入したほうが余計な手間なく安全に運用を開始できます。ドローンを購入する際はあらかじめ最大積載量を確認し、使用目的に合った適切な機体を選ぶといいでしょう。こちらで紹介した内容をベストなドローン選びに活かしてください。

ドローン物流で日本が遅れている理由

そもそもドローン物流の必要性とは

物量業界は、新型コロナウイルスの影響で、ネットショッピングの需要が高まったことによる配送量の増加に伴い、非接触型の配送システムが求められています。また、少子高齢化に伴う人材不足や排気ガスによる地球温暖化問題など、多くの課題を抱えています。

このような課題に対し、ドローンを活用すれば、接触を回避しつつ、トラックでの配送が困難な場所へも配送ができ、人材不足の面でも人に代わる労働力として活用できます。

ドローン物流で日本が遅れている理由とは

国外に目を向けると、日本はドローン物流において遅れているといわれています。次は、その具体的な理由を詳しく解説します。

■安全面
まず、安全面を考慮して、スピーディーな対応ができていないことが挙げられます。日本は、中国やアメリカに比べ、土地が狭く、人口が密集しています。そのため、充分なテスト飛行がむずかしい現状にあります。

充分な環境が整っていない状態で飛行させ、ドローンの落下や対人対物との接触による事故が発生した場合、ドローンのイメージが低下し、さらに実用化が難しくなります。このような背景により、完璧な環境を整える必要があるため、国外と比べ遅れています。

■収益面
日本はすでに、物流に関するインフラが比較的整備されています。そのため、新たに配送環境を整えるなどの手間をかけてまで、ドローン活用のメリットを感じていない企業が多く存在することも、日本がドローン物流で遅れている理由のひとつです。

ドローン物流で日本が発展するためには

ドローン物流には性能面や環境面などでいくつか課題があり、それらの課題を解決していくことが日本のドローン物流発展には重要になります。

■人材の確保や育成
荷物を積んだドローンは操縦がむずかしく、対人対物との接触事故を引き起こす可能性があります。そのため、高い操縦技術や運行管理に関する知識なども求められます。このような高い技術や知識を有した人材の確保や育成は、今後取り組むべき課題のひとつです。

■飛行性能の向上
現在のドローンは、重量物の運搬や長距離の運搬がむずかしい状況です。そのため、バッテリー容量の増加や軽量化だけでなく、対人対物との接触を防ぐために、さまざまなシステムやセンサーの導入など、性能面での改善が求められています。

■インフラの整備
ドローンはGPS機能を搭載しているため、電波障害が起こらない環境を整えるだけでなく、安全に運搬するために、離着陸場所の整備、安全に飛行できるルートの選定や整備など、新たなインフラ整備も必要です。

■許可申請関連
現在は、航空法や電波法、道路交通法などに基づいて、さまざまな手続きをする必要があり、ドローンを使用するための労力が非常に大きい状況です。そのため、許可申請関連の手続きを簡略化することも必要です。

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