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【多い?少ない?】ドローンパイロットの年収は?

公開日:2025/01/23  

年収

近年、ドローンは空撮や輸送物流、インフラの点検作業など、さまざまな場面で活躍しています。ドローン市場は年々成長しており、今後も需要の拡大に期待できます。また、ドローン市場の拡大に伴い、ドローンパイロットもこれまで以上に求められています。そこで今回は、ドローンパイロットの年収についてくわしく紹介していきます。ドローンを使ったお仕事に興味のある方は、ぜひ参考にしてみてください。

そもそもドローンとは?

ドローンとは、遠隔操作で飛ばせる無人航空機のことを指します。趣味で楽しめるトイドローンやビジネスシーンで活躍する産業用・商業用ドローン、軍事利用されているものなど、幅広い種類があります。操縦に関しては免許や資格は必要なく、スマートフォンや送信機などから操作できます

ただし、ドローンは墜落や接触などによって大事故を引き起こすリスクがあることから、さまざまな規制が行われています。具体的には、飛ばせる場所や飛ばす方法などが法律や条例によって制限されています。

また、使用シーンによっては、国土交通省による許可が求められることもあります。ドローンを安全に飛ばすためには、各種法規制を理解する必要があるでしょう。

ドローンパイロットの仕事内容とは?

ドローンパイロットの仕事は、その名の通りドローンを操縦することです。ドローンパイロットは幅広い業界で活躍していますが、その一例を紹介します。

空撮

ドローンパイロットが活躍する場面はさまざまですが、まず初めに挙げられるのが「空撮カメラマン」です。地上からは撮ることが難しい非日常的な映像は大きなインパクトを与えやすいことから、テレビCMやPVなどで多く使われています。

また、ドローンは空中での移動撮影だけでなく、一定の場所に留まり定点カメラとしても活用できます。高性能なカメラを使うことで、まるで映画のような高解像度の映像撮影も実現可能です。

なお、空撮カメラマンは映像の加工も含めて依頼されるケースがあります。その場合、依頼料は高額になりますが、画像処理やプロデュースといった操縦とは異なるスキルも求められることが多いでしょう。

土木関連の測量

ドローンパイロットの求人の中でも特に多いのが、土木関連の測量です。従来の測量法では、土壌が軟弱で踏み入ることのできない土地や広大な対象を測ることができません。航空写真を撮る方法もありますが、コストが跳ね上がってしまうというデメリットがあります。

一方、ドローンであれば、低予算で精密な測量が可能です。ただし、測量ドローンパイロットになるためには、測量のノウハウや3次元の製図用ソフトのスキルも求められます

測量に関わるドローンパイロットを目指すのであれば、まずはその業界での経験を積む必要があるでしょう。

警備・点検

近年、警備や点検の現場でもドローンパイロットは活躍しています。ドローンを導入することで広範囲を遠隔でもスムーズに見回ることができるので、人件費を大幅に抑えることができます。万が一不審者を発見した際にも反撃されるリスクがなく、ネットワークを通して迅速に警戒態勢を整えられます。

とくに多く用いられているのは、高所にあるソーラーパネルです。そのほかにも、送電塔やダムといったインフラ設備に関しても、注目が集まっています。

ドローン配達

ドローン配達員は、陸路では難しいとされる離島や険しい山奥などへの配達に役立ちます。ドライバー不足の解消にも貢献すると考えられており、次世代の物流を担う存在として期待されています

法律の整備が必要であることから国内での本格的な運用は始まっていませんが、ゴルフ場におけるデリバリーサービスの一環として導入が開始されています。そのため、ドローンでの配達の仕事を希望しているのであれば、企業の私有地内での配達が一般的です。

ただし、今後運送業界での実用化が検討されているため、将来を見据えてスキル向上に努めるのも良いでしょう。

ドローンパイロットの年収

ドローンパイロットの年収について気になる方も多いことでしょう。現在はドローンパイロットとして活躍している方が少なく、実際の年収を明確に把握するのが難しいのが実情です。中には、1,000万円~1億円稼ぐドローンパイロットも存在します。

ただし、求人情報によると、年収320~640万円ほどが相場とされています。年収に幅がある理由としては、仕事内容や経験値によって評価が異なることが挙げられます

たとえば、土木関連の測量を行う測量操縦士は330~520万円、農作業などで薬品を散布する薬品散布操縦士は320~510万円ほどが年収相場となっています。また、空撮カメラマンの場合は、350~640万円ほどが目安とされています。さらに、世代ごとに比較すると、20代よりも30代、30代よりも40代の方が年収が高い傾向にあります。

なお、ドローンを使ったお仕事はまだ発展途上の段階です。今後の伸びしろは計り知れません。ドローンが活躍する場面は多岐にわたるため、将来的に見るとさらなる活躍に期待できます。

今後、ビジネスシーンでの活用事例が増えると、ドローンパイロットの需要も高まることでしょう

ドローンパイロットとして働く方法

ドローンパイロットとして働く方法を2種類紹介します。

企業に勤める

近年、ドローン事業を展開する企業は増えてきています。中には、ドローンパイロットを募集している企業もあります。

求人募集で見かけることの多い業務としては「建築・土木作業」「警備作業」「工場などでのインフラ設備の点検作業」などが挙げられます。ただし、これらの求人は一般的な業務の求人と比べると数少ないのが現状です。

しかし、海外では、小型貨物の運送や広告などでドローンが活躍しています。このような事例が増えると、さらに国内でのドローンパイロットの求人は増加することでしょう

フリーランスとして独立する

ドローンパイロットとして活動するのであれば、フリーランスとして独立するのも一つの手です。しかし、フリーランスとして案件を獲得するためには、高度なスキルと知識が求められます。独立するためには、まず企業に就職してスキルを磨き、経験値を積んでから挑戦することをおすすめします。

その上で、ドローンスクールに入校するというのも一つの手です。ドローンスクールではドローンに関する基礎知識や操縦技術が学べるので、実践的なスキルを身につけられるでしょう。

なお、フリーランスで活動するドローンパイロットの年収は、400万円が相場とされています。自力で案件を獲得するためには営業力が必須ですが、能力次第では高年収も期待できます

また、最近はドローンパイロットを募集している企業とドローンパイロットとを引き合わせるクラウドソーシングサービスも存在します。このようなサイトにパイロットとして登録することで、発注のチャンスが広がるかもしれません。フリーランスとして独立するのであれば、クラウドソーシングサービスの利用も視野に入れると良いでしょう。

まとめ

今回は、ドローンパイロットのお仕事や年収について紹介しました。ドローンの市場は年々拡大しており、幅広い分野で活躍しています。需要拡大に伴い、ドローンを操縦するドローンパイロットの求人も増加傾向にあります。ドローンパイロットの業務としては、空撮や土木関連の測量、警備・点検などが一般的です。年収は業務内容や経験値によって異なりますが、相場は320~640万ほどです。中には、1,000万円を超える年収のドローンパイロットも存在します。操縦技術はもちろん、分野に特化したスキルや知識が求められることが多いため、まずはその業界で経験を積むことをおすすめします。本記事が参考になれば幸いです。

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